事業を営むに当たっては、業務を円滑に進めるために専用の設備が必要になってきます。
これは飲食業でも同じことが言えるでしょう。
飲食業で必要となる業務設備と言えば、「厨房設備」がそれに当りますが、これも長年使用していると、経年劣化や老朽化で何れは設備の買い替えをしなくてはなりません。
そのために買取業者に古くなった厨房設備を売却するという選択肢があるのですが、その前に機器の耐用年数という目安で売却・更新という時期を考えることもあります。
この耐用年数を機器の寿命として、実際の使うことができる「耐久年数」と理解している人も少なくありません。
しかし、この耐用年数とはそのような意味を持つ言葉ではなく、税法上の価値維持を示す期間のことで、「原価償却資産として認定されている年数」という解釈になります。
したがって、設備・機器の寿命という解釈ではないのです。
この「原価償却」の年数を厨房設備の更新時期の目安として使うこともできるわけです。
但し、厨房設備もその種類によって、耐用年数の年数は同じではありません。
厨房機器は、業務用冷蔵庫・ガスレンジ・給湯器・フライヤー等の種類がありり、それぞれの機器によって耐用年数が異なってきます。
フライヤー・ガスレンジの耐用年数は8年、電気式冷蔵庫・冷凍庫は6年、 氷式冷蔵庫は4年と定められています。
減価償却は節税効果の指標として活用されている一方で、飲食店の営業を円滑に進めていく上で必要な厨房機器の買い替え時期を計る指標としても活用されています。